株式会社ジャパン・メディカル・カンパニー（東京都中央区、代表取締役CEO 大野秀晃、以下当社）が運営する「赤ちゃんの頭のかたち相談室」への累計お問い合わせ件数が20,000件を超えたことをお知らせします（※注）。
本サイトは、赤ちゃんの頭のかたちに関する専門的な情報を、医師監修の中立的な立場で整理・発信している国内最大級の相談窓口です。頭蓋変形やヘルメット治療に関心を持つ保護者に向け、正しい理解・判断・行動につながる情報を提供し続けてまいりました。
当社では看護師や保育士、子育て経験を持つスタッフがオペレーターとしてご相談に対応。親御さまのお悩みに寄り添いながら、頭蓋変形の原因や予防のためのホームケア、医療機関受診の目安などをご案内しています。これまでに蓄積した2万件超のご相談対応実績は、保護者にとって切実な「頭のかたちの悩み」がいかに多いかを示すものです。当社は今後も、「早期の気づきと適正な受診」を社会に広めるための取り組みを強化してまいります。
※注：集計期間 2020年3月〜2025年8月末　当社調べ

■ 相談室開設の経緯
赤ちゃんの頭のかたちに関する情報はインターネット上に氾濫しており、専門性の異なる情報が玉石混交の形で広がっています。そのため親御さまは「そもそも受診が必要か」「どのタイミングで医療機関を受診すべきか」を判断しづらい傾向がありました。
赤ちゃんの頭の変形の原因は以下のとおり大きく2つに大別されます。

• 病的頭蓋変形（例：頭蓋縫合早期癒合症）
• 位置的頭蓋変形（向き癖などによるもの）

特に病的頭蓋変形は外科的治療を要する場合があり、早期診断・早期治療が望まれます。しかし、適正な頭蓋健診が行われず、医療介入の機会を失うケースも少なくありません。
このような現状を社会的課題と捉え、当社は医師監修のもとで信頼できる知見を整理し、親御さまの不安解消と正しい頭蓋健診・頭蓋矯正治療に関する啓発を目的として「赤ちゃんの頭のかたち相談室」を開設しました。
私たちは適正な頭蓋健診を受けられる医療機関として、一般社団法人日本ヘルメット治療評価認定機構の認定医療機関をご案内しています。認定医療機関となるためには以下の条件を満たす必要があります。

1. 所属する医師は機構が認定する研修（※注）を受講すること
2. 頭蓋健診と頭蓋矯正治療を行う大学病院・こども病院の実地見学を行うこと
3. 鑑別診断に必要なエックス線等の設備を保有していること

一般社団法人日本ヘルメット治療評価認定機構について詳しくお知りになりたい方は是非こちらの「詳細を見る」ボタンよりウェブサイトへアクセスください。
詳細を見る

※注：ヘルメット治療に関する全国初認定研修『位置的頭蓋変形に対するヘルメット適正治療研修会』開催　医療機関間の知識共有と均てん化を推進 ― 一般社団法人日本ヘルメット治療評価認定機構の第一回認定研修会開催 ―
■ 相談室がご提供する情報

1. 病的頭蓋変形と位置的頭蓋変形の違いについて
   • 専門用語に依存しない平易な表現で整理・説明
   • 医師の診察が必要となり得るケースを例示し早期受診を促進（診断は医療機関に委ねます）
2. 適切な予防策（ホームケアの工夫）
   • 月齢に応じた体位変換の工夫、見守り下でのうつ伏せ遊び、抱っこ・授乳時の左右交互の意識、寝具・ベビーカー使用時のポイントなど、実践しやすいガイドを提示
   • 過度な矯正やリスクのある方法は推奨せず、安全性の観点を併記
3. 適正な頭蓋健診の必要性
   • 月齢に応じた「受診の目安」を可視化示
   • 病的頭蓋変形を見逃した際のリスク等についての説明
4. 医療機関選択のポイント
   • 専門診療科の体制、治療方針の説明のわかりやすさ、経験症例・フォロー体制、受診から装着までのリードタイム、費用の透明性等を項目立てで解説

■ 数字で見る「赤ちゃんの頭のかたち相談室」
累計お問い合わせ数
20,000件（2020年3月～2025年8月末）

サイト月間PV数
102,400PV（2024年9月〜2025年8月、直近1年の月平均）

相談テーマ
①頭のかたちの左右非対称（42%）
②絶壁（35%）
③頭が長い（16%）
④その他（7%）

上記の数値からも大変多くの親御さまが、お子さまの頭のかたち（変形）に悩み、相談先を必要としている現状が窺えます。インターネット上にはさまざまな情報が溢れていますがその内容は玉石混交であり、また子育て中で時間的にも精神的にも余裕のない親御さまが正しい情報を見極めてアクセスすることは極めて困難であると当社は考えます。
「まずは相談したい」という親御さまのお気持ちを受け止め、親御さまが感じる「漠然とした不安」に寄り添い、適切な情報提供を通じてその先のアクションに繋げること——それが「赤ちゃんの頭のかたち相談室」の役割であると私たちは考えています。
20,000件という数字は、必要な情報が確かに届き始めていることの証左と受け止めています。当社は今後も医療機関と連携し、ご相談者様にとって必要な情報を適切に提供し、お子さまの未来につながる行動変容を促してまいります。

* 本リリースは製品の効能効果を宣伝するものではなく、頭蓋変形に関する情報提供および受診行動促進の社会的取り組みの報告です。
* 個別の診断・治療は医師の診療により判断されます。サイトの内容は医療行為の代替ではありません。

■ 株式会社ジャパン・メディカル・カンパニー 代表取締役CEO 大野秀晃 コメント